現場管理アプリの総額の計算機｜ID課金のサービスと独自開発を年ごとに比べる

御社の数字を入れて試す

人数や1IDの月額を入れ替えると、総額と年ごとの累計がすぐに計算し直されます。最初に入っているのは、社員18人だけがIDを持ち、協力会社のIDは0人、独自開発の実費は仮に月3,000円の数字です。

計算式は?

ID課金のサービスは「初期費用+(社員のID+協力会社のID)の月額×12×年数」、独自開発は「一式+(保守の月額+サーバーなどの実費)×12×年数」で計算します。

• 社員のID数 n = max(S, Mn)(最低契約数より少なければ最低契約数)
• ID課金の総額 A = I0 + (U × n + Up × P) × 12 × Y(Up は協力会社・職人の1IDの月額。社外向けのゲストの料金など)
• 独自開発の総額 Z = B + (Mt + Sv) × 12 × Y
• 差額は A − Z。累計が逆転する月は (B − I0) ÷ (U × n + Up × P − Mt − Sv) を切り上げた月(分母が0以下なら、逆転しない)
• 目安:差額が0以下なら「ID課金のサービス」、逆転が5年(60か月)を超えるなら「ID課金のサービスの無料期間で、職人の入力を確かめてから」、それ以外は「独自開発」。5年はこのサイトで総額を比べる期間です

会社の規模ごとに、5年間の総額はいくらか?

社員18人だけがIDを持つ会社で、ID課金は5年194.4万円です。独自開発は、社員18人の導入例(イメージ)の場合で一式40万円〜です(最小構成は30万円〜)。実費を仮に月3,000円で足すと58万円〜、保守契約(月1万円〜)も付けると118万円〜、逆転は1年2か月目と1年9か月目です。

金額が上がれば逆転は遅れます。一式が60万円〜なら、保守契約なしで1年9か月目、ありで2年7か月目です。料金を公開しているB社のライト(1ID月1,000円)なら、社員18人だけの5年は108万円で、保守契約なしの逆転は2年3か月目です(一式40万円〜の下限で計算)。

計算の前提と、当てはまらない場合は?

初期値の1ID月1,800円・最低10ID・協力会社のID月1,440円は、料金が公開されている業務アプリ作成サービス(B社のスタンダードとそのゲスト、税抜)の値です。施工管理アプリの単価は各社の見積もりで決まります。

施工管理アプリの大手各社は、公式サイトに金額を出していません(2026年10月16日確認)。見積もりを取っている場合は、その単価と初期費用を入れてください。協力会社の職人を無料で招待できる製品なら、「IDが要る協力会社・職人の数」を0にします。B社では、社外の人を通常より安いゲスト(スタンダードで1人月1,440円)として招けます。

既製アプリの料金には、機能の更新とサポートが含まれます。独自開発でそれに当たるのが保守契約(月1万円〜、任意)なので、表には保守契約を付けた行も並べています。使い始めてからの追加の改修は、別にお見積もりします。サーバー・ドメイン・SMSなどの実費は構成によって変わるため、初期値は仮に月3,000円とした置き値であり、見積もりではありません。御社の構成の額を入れて確かめてください。この計算には、入力が定着するかどうか、所長の電話の時間が減るかといった、お金に直しにくい差は入れていません。

よくある質問

計算機の結果は、そのまま見積もりになる?

なりません。実費の月3,000円は置き値で、独自開発の一式も導入例(イメージ)の金額です。作るものを決めてから、見積書1枚にしてお渡しします。

協力会社を無料で招ける製品なら、どう入れる?

「IDが要る協力会社・職人の数」を0にします。社員のIDの単価と初期費用だけで比べられます。

保守契約を付けると、逆転の時期はどう変わる?

社員18人だけがIDを持つ初期値では、保守契約なしで1年2か月目、月1万円〜の保守契約を付けると1年9か月目です。どちらも一式40万円〜の下限から出した値です。一式が60万円〜なら、1年9か月目と2年7か月目に遅れます。